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皆さま、こんにちは！
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本日は「2023年 今、太陽光発電と電気自動車を一緒に使うメリット」についてご紹介いたします。

EVとは

EVとは「Electric Vehicle（電動車両）」の略称であり、一般的に電気自動車と呼ばれるものを表します。
「一般的に」と表すには理由があります。

正式には「BEV」「HV」「FCV」の総称のことをEVと呼びます。

「BEV」は車両に搭載された蓄電池の電気のみを使って走行ができます。
一方で「HV」、「FCV」に関しては蓄電池の電気のみならず化石燃料や水素を燃料にして走行します。

それぞれの特徴は以下のようになっています。

	燃料	動力	駆動系
BEV　(Battery Electric Vehicle)	電気	電気	モーター
HV　(Hybrid Vehicle)	電気or化石燃料	電気or化石燃料	モーターorエンジン
FCV　(Fuel Cell Vehicle)	水素	電気	モーター

これらのうち燃料と動力が電気のみの「BEV」が一般的にEVと呼ばれています。
本記事におきましても「EV」＝「BEV」という定義でご紹介いたします。

EVを導入するメリットは大きく4つあります。

①騒音と振動が小さい
EVはガソリン車のようにガソリンの燃焼がなく、駆動系もエンジンではなくモーターであることから走行の際の音と振動が小さくなります。

②温室効果ガスを排出しない
電気を使用するため、走行の際にCO2等の温室効果ガスを排出しません。
そのため脱炭素への取組みとしてEVを導入する企業も増えています。

③ランニングコストが安い
1万km走行する場合、一般的にガソリン車は約10万円ほど必要になりますが、EVであれば約4万円に抑えることができます。
また、エンジンオイルの交換が必要ないことや、ブレーキをかけたときにモーターを作用させてエネルギーに変換する回生ブレーキが採用されることが多く、ブレーキパッドの消耗を抑えることでメンテナンスのコストも比較的抑えることができます。

④補助金や減税制度を活用可能
一般的にEVはガソリン車に比べて販売価格が高く設定されています。
EVを購入する際に国や自治体の補助金を活用すれば安く購入することができます。

電気自動車の潮流

2022年10月、EUと欧州議会にて、2035年に欧州域内にて温室効果ガスの排出を伴う乗用車と小型商用車の販売を禁止することが合意されました。
これによって2035年以降欧州で販売される乗用車と小型商用車は全てEVとなります。

このEVは上記の「BEV」と「FCV」が対象になります。
「HV」やPHEV（プラグインハイブリッド車）、クリーンディーゼル車等は対象外となり販売することができなくなります。

日本も例外ではなく、電気自動車の普及を目指しています。
2021年1月、政府は2035年までに新車販売を全て電動車にする方針を打ち出しました。

欧州では「HV」やPHEV、クリーンディーゼル車等の販売を禁止する方針ですが、日本ではガソリン車とディーゼル車の販売が禁止となる予定です。
しかし世界の潮流としてより大きな範囲である「HV」やPHEV、クリーンディーゼル車等が販売禁止になることから、日本もその流れに則り販売禁止の範囲を拡大する可能性があります。

日本は2050年に温室効果ガスの排出を実質ゼロにするカーボンニュートラル達成を目標に掲げています。
実質ゼロとは、事業等による温室効果ガスの排出量よりも森林や植林による温室効果ガスの吸収量の方が大きくなった状態のことを表します。

この目標を達成するために、国としても補助金等を打ち出して温室効果ガスを排出するガソリン車から環境に優しいEVへの転換を図っているのです。

このような背景があることから、より一層EVの普及が進んでいくことが考えられます。

EV、V2H、太陽光発電を併用するメリット

V2Hとは「Vehicle to Home」の略称です。

通常の電気の流れは家からEVを充電するという一方向のみです。
V2Hを導入することによって家からEVのみでなく、EVに蓄電された電気を家へ給電することができるという双方向の関係性が生まれます。

このV2HとEV、太陽光発電を併用することによって、大きく2つのメリットを得ることができます。

１．電気代の削減

先述の通り、EVはガソリン車に比べてランニングコストは低くなっています。

しかし、ロシアとウクライナ間の国際情勢の影響による「燃料調整費」や、再生可能エネルギー普及に伴う「再生可能エネルギー発電促進賦課金」の高騰によって電気代が急激に高騰しています。

依然としてEVの方がランニングコストが安いことは変わりませんが、数年前と比べるとコストは高くなっています。

太陽光発電を導入することによって電力会社から購入する電気の量を減らすことができるため、EVの充電に必要な電気代を削減することができます。

2．非常用電源として活用できる

EVは蓄電機能を兼ね備えているため、V2Hを活用すれば、災害時に電気が止まったとしてもEVに貯められた電気を家に供給することができます。

EVとV2HのみであればEV内に蓄電された電気を使い切ればそれ以上の供給はできませんが、太陽光発電を併用することによって継続して電気を使用することができます。

日中に発電した電気をEVに蓄電することによって、必要に応じて夜間にも電気を使用することが可能です。

まとめ

世界的な潮流としてEVの普及が進んでいます。
EV、V2H、太陽光発電を併用することは、電気代削減や非常用電源、あるいはBCP対策として有効的です。

電気代の削減やBCP対策の方法を詳しく知りたい方は、下記のお役立ち情報から無料でダウンロードできる資料をご用意しています。

是非一度ご覧ください！

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